地震災害について様々な情報を紹介します。
地震災害とは、地震そのものはもちろん、地震を因として発生する津波や、火山の噴火等によって生じる災害のことをいいます。地震の規模が大きくなると災害の規模も大きくなり、地震発生地域の都市機能が壊滅的なダメージを受けたり、地形そのものが変わったりすることすらあります。
地震は、震度7ともなると、鉄筋を埋め込んだ耐震性の高い建物すら倒壊したり、電気・ガス・水道等の設備に被害が出て供給がストップしたり、道路の舗装がめくれたり、地割れ・地滑り・山崩れなどが起きたりする場合があります。ここまでの大地震が起きてしまったら、災害をゼロにするのは不可能――人間は無力なものともいえますね。
しかし、地震が起きた際に適切な行動をとることで、地震災害を軽減することは可能といえます。
地震災害として最も有名な関東大震災は、地震発生時刻が昼食時だったことで火災が多く発生し、鎮火したのが2日後といわれてます。目の前で火を使っているときに地震が起きた場合、揺れが小さいようなら火を消しましょう。しかし揺れが大きい場合は、身の安全が第一です。揺れがある程度収まってから火を消す・ガス栓をしめる・電気のブレーカーを落とすなどの行動を取るといいでしょう。
地震はいつやってくるかわからない。地震災害から身を守るには、まずわたしたち自身が適切な行動をとることが不可欠です。
化粧品にはさまざまな種類があり、その数はまさに星の数ほど。100円の化粧品から高級化粧品まで、本当にどれを選んでいいのか迷ってしまうほどですね。
化粧品もこれだけあれば、おのずと「人気商品」というものも出てきます。既にお気に入りの化粧品がある人はいいですが、初めて化粧品を買う人や「化粧品を変えてみたい」という人にとっては、一から探すよりは、やはり「人気商品」と言われるものの中から選ぶというのが効率的でしょう。
化粧品の中で人気のあるものの一番の特徴としては、やはり「狙った効果が出る」ということでしょう。しかし化粧品の場合、誰にでも同じ効果が出るとも限りません。こうした人気商品に関する情報は、店頭でもある程度知ることはできますが、その効果や安全性についてさらに掘り下げて知りたい場合は、「口コミ」を当たるのもいいでしょう。人気の化粧品に対する口コミは、ネットで調べるのが便利です。
環境共生住宅とは、エネルギー、資源、廃棄物などの面で環境への配慮がされ、また周辺の自然環境と調和し、住む人が健康で快適に生活できるような工夫がされた住宅のことをいいます。
この環境共生住宅が提唱される背景には地球の環境問題や、資源問題、都市化による住宅環境の悪化があります。
現在では国をあげて省エネ住宅や環境共生住宅の普及に取り組んでいます。
環境共生住宅は地球環境の保全を目的の一つに挙げています。
それには環境負荷の少ないエネルギーを利用することが重要になってきます。
石油、石炭、ガスなどの使用を減らし、自然エネルギーを有効に利用することが一つの手段です。
そしてもう一つの目的に周辺環境との親和性があります。
住宅周辺に植栽を施したり、住宅敷地内や屋上を緑化することで、野鳥や虫などの生態系との共生が実現すると同時に、ヒートアイランド現象や大気汚染などの環境問題への対策としても有効です。
また、環境共生住宅の概観は周囲の景観になじむことが大切です。
地域の町並みに住宅を調和させることは、視覚的、精神的に心地よい環境をつくることができます。
そして3つ目の目的に居住環境の健康、快適性が挙げられています。
住宅内の有害物質が原因で発生する「シックハウス症候群」を防ぐためにも、建材、内装材へ十分配慮することが必要です。
また高齢化社会にともない住宅全体をバリアフリーにし、手すりを取り付けることも一つの方法です。
環境共生住宅の実現には、さまざまな方法からそれぞれの住宅に合った方法を採用していくことになります。
環境共生住宅は、省エネによって環境問題の改善を目指す省エネ住宅とともに、今後私たちの住宅の基本となっていくことが期待されています。
「地球温暖化」における気象への影響は様々なものがありますが、海洋、社会性、生態系にも影響が及びます。
■海水温や海洋循環への影響
地球規模で気温が上昇することに伴い、当然海水温も上昇します。
普段暖かい海でしか回遊しない魚が寒い海で捕獲されたニュースもここ最近良く耳にします。
海水温の上昇に伴い、次の様な影響が心配されます。
・海洋生態系の変化。
・気温と同様に水温の変動する幅が拡大し、異常な水温減少の増加。
・太平洋の熱帯域でエルニーニョ現象が増強。
・大規模な海流の変化
■自然環境や生態系への影響
「地球温暖化」は生態系への影響も懸念されています。
・生物によって生息域が変化する。
・生物によっては絶滅する可能性の向上。
・サンゴ礁の白化、北上や南下。
■社会への影響
非常に身近で怖い話ですが、人類や社会においても以下の様な影響が懸念されています。
人類が「地球温暖化」の原因に大きな影響を与えていることはほぼ間違いないですが、
・大型台風や集中豪雨など異常気象の増加による人的、経済的被害
・大幅な気温変化による生活環境の変化や健康への影響
・マラリアなど感染症の拡大
・水資源のひとつの雪解け水の枯渇
・水資源や食料不足による難民の増加や大規模的な移住が発生
・温暖化による農業の食物不作や漁業への影響で食糧不足となる
日本は食糧の約60%を海外からの輸入に頼っている為、国外での食糧難や価格高騰の影響を受け易い状況下にあります。
どうしたら世界遺産に認められ、登録されるのでしょうか?世界遺産リスト登録までの大きな流れを追ってみることにします。
1.登録を求める地域の担当政府機関が候補地を推薦し、「暫定リスト」(*1)お提出します。
2.ユネスコ世界遺産センターが評価を依頼します。
●文化遺産候補については、国際記念物遺跡会議(ICOMOS)が現地調査をし、報告します。
●自然遺産候補については、国際自然保護連合(IUCN)が現地調査をし、報告します。
3.評価を受け、ユネスコ世界遺産センターが登録推薦を判定します。
4.世界遺産委員会で最終的な審議が行われ、認められれば正式登録となります。
登録に必要な要件は、「顕著で普遍的な価値」をもつことです。文化遺産、自然遺産ともに登録の基準が定められており、少なくともその1つは満たしていると判断されることが必要です。さらに、登録後は、将来にわたって継承していくための、保護管理が求められることになります。登録後、保全状況が6年ごとに報告され、世界遺産委員会で再審査を受ける必要があります。
(*1)「暫定リスト」とは、世界遺産の登録の前に各国がユネスコ世界遺産センターに提出するリストです。暫定リストへの掲載に当たって、世界遺産委員会は、条約締結各国に次の点を求めています。
1.その遺産の「顕著で普遍的な価値」の厳格な吟味。
2.保全活動の適正な実地。
日本では、文化遺産候補については文化庁、自然遺産候補は環境庁、林野庁が主に担当します。さらにこれに文部科学省、国土交通省などで構成される世界遺産条約関係省連絡会議で推薦物件が決定されます。そしてこれが暫定リストとして、外務省を通じてユネスコに提出されるのです。